休職のご相談を承ります。
特に病休の診断書を初診日に発行のご希望の方がいらっしゃることが多いですが、場合によっては、初診日に作成できない場合もございます。ご了承下さい。
特に病休の診断書を初診日に発行のご希望の方がいらっしゃることが多いですが、場合によっては、初診日に作成できない場合もございます。ご了承下さい。
当院では、裁判所提出用・調停目的の診断書、交通事故による後遺症に関する診断書、PTSDの診断書の作成は行っておりません。
また、すでに発行した診断書の内容変更・書き換えには応じません。あらかじめご了承ください。
なお「休養を要する旨の診断書」につきましては、一般的に診断名および必要な休養期間の記載が求められます。
企業によっては、まれに「休養開始日」の記載を求められる場合がございます。あらかじめご確認いただきますようお願いいたします。しかしながら、当院では法律上の観点も踏まえたうえで、診断書を作成しております。
休職についてのよくある質問
Q1. 休職を考えるべきタイミングはいつですか？
A1. 心身の不調で業務や学業の継続が難しいと感じるときが一つの目安です。強い疲労感や集中力低下、不安や気分の落ち込みが続く場合は、医療機関での相談をおすすめします。
Q2. 休職の診断書はどのように発行されますか？
A2. 初診時の症状や経過、勤務状況を医師が評価し、必要と判断した場合に発行します。診断書の内容や期間は、症状や回復見込みに応じて決定します。
Q3. 休職中の過ごし方で気をつけることはありますか？
A3. 生活リズムを整え、十分な休養と無理のない範囲での活動を心がけることが大切です。症状の回復に合わせて、復職に向けた準備を段階的に進めます。
文責：院長（医学博士、日本専門医機構認定精神科専門医、精神保健指定医）